日本人だけが知らない この国の重大な真実 /鈴木啓功

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明治維新から2020年に最も生きる最良の時事基本本

2020年4月2日に日本でレビュー済み

2016年に書かれた本ですが、的確な時事が記されています。

イスラエル=偽ユダヤ=偽日本人=田布施朝鮮人=安倍=現自称日本政府です。

この記載がしっかりなされています。本物のユダヤ、日本人は国外に追放されたと。

明治維新から１７０年ほど経ちますので日本人は日本の事が良く分からないのだと思います。

仕方はありません。それがアメリカ・イギリス、イルミナティ・フリーメイソンの日本乗っ取り、

占領の陰謀ですから。

また、私の家が長州藩の実質No.2をしていましたんで、あの明治維新が長州藩によるもの、

日本人によるものでは無い事を知っています。藩主に近い人間が言うのですから間違いありません。

この本はKindle版もありますので、一冊購入して全く損はありません。

明治維新から現在の日本、世界、明治維新前の世界史、現代時事まで全てがコンパクトに的確にまとめられています。非常に良書と言えるでしょう。

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カスタマー

明治維新も戦争も革命・民主化もカネ。「TPP賛成、「保守」の正体がわかります。

2019年5月1日に日本でレビュー済み

カバーを見るとその辺の「安倍政権批判」本と思ってしまうが、そんな程度のものではない。この国だけでない「真実」も書かれている。公立図書館に置いてあるはずもないが（「ヤバイ」本）、分類は「政治書」より「歴史書」ともいっていい。明治維新（日本が世界に誇るべき偉業だと「捏造」）＝戦争国家樹立～戦争戦争～日⇔米（３００万人虐殺というか無理心中）～敗戦（責任を東條に押付け決着）～悪魔集団が支配する国家体制～安倍政権～第三次世界大戦という、本書に興味を持たれる方には既知であろうことが記されるが、物理学者の有馬朗人の勤労動員でのこと「工作機械が皆米国製。敵の機械でつくった飛行機で勝てるのかいなと思いましたね。」（「朝日新聞」）西村京太郎は「八王子が空襲されたとき、学校の倉庫は無事だった。盗みに来るかもしれないから、防げ、と日本刀を渡された。軍隊は市民を地方人と呼んでいた。分けてあげればいいのにねえ。それらの物資はアメリカともう一度戦うんだとどこかへ運ばれていった。うそでしょう。」（日本経済新聞）「語り部」というが、こういうことを語ってほしいですね。「大日本帝国は「米ディロン社」から兵器を購入していた。・・・なぜ敵国に兵器を売るのか。・・・ビジネスをしているだけである。・・・より多くの日米国民が死んでくれたほうが「カネ」が儲かるということだ。」日本側にも当然ビジネスパートナーはいたわけです。あの戦争で死者を増やすことでカネ儲けしていた日本人がいたのです。こういう人は空襲でも原爆でも死んでいません。戦後日本国の背後にもこの「ディロン社」が存在する（日米安保草案起草締結・自衛隊に兵器販売）。「２０１１年２月ムーディーズは日本国債の格付けを引き下げた。（翌月の）震災発生を知っていたからだ（この格付「前倒し」だったという。予告ということか、試しやがった？その上でやった。）・・・復興資金の必要な日本は、売るべき米国債を売れなかった。」米国債購入とは米国に貢ぐこと。「橋本首相は「米国債を売りたい欲求に駆られることがある」と述べた。その後彼は、不審な死を遂げている。殺されたのだ。」東日本大震災は石油屋＝米ロックフェラー家が原発屋＝欧州ロスチャイルド家に仕掛けた攻撃という。震災で民主党政権崩壊、自民党政権復活、安倍登場。「安倍の背後がなんであるかはわかるだろう。」迷彩服で戦車に乗って満面の笑みの写真も登場！２０１６年の大統領選挙勝者はだれか？ヒラリー＝ロスチャイルドVSジェブ・ブッシュ＝ロックフェラー、勝者はヒラリーと予想（ハズレー「想定外」ですか？）。「カダフィ射殺者は米国が育成した暗殺者」「アラブの春は謀略」「安保闘争」はカネで「動員された」あたりは書かれています。日本の「重大な真実（通説に反する、でも本当のこと）」を知ることがきます。「明治維新（司馬遼太郎をはじめとする歴史小説家がほめたたえる「幕末の志士」たちは「欧州ロスチャイルド家の手先だった）」以降の本当の歴史がまとめて記されています。「工作機械が皆米国製」「国民泥棒扱い」証言が貴重でした。みんなが本当のことを知っていたら（「真実」がバレちゃってたら）防げた「不幸な」出来事がいっぱいありました。今後も同じはずです。幕末の志士だけでなくルーズベルトチャーチルはおろかヒトラーさえカネで雇われたひとたちでした。アメリカ国民が「真珠湾」の「真実」がわかっていたら、戦争しなかったどころかルーズベルトやロックフェラーは串刺し火あぶりでした。いまアメリカ国民の反乱は雇われオバマ一味をチェンジ、差し迫った戦争は回避させました。「イスラム国」なんてオバマやヒラリーの「功績」（でっち上げ）です。この本を読めば「マルコポーロ」廃刊号の「ガス室はなかった」がわかってくると思います。政治家は「言論の自由は守られるべきだ」というが、守ってくれた試しはありません。テレビがどれだけ「洗脳マシーン」なのかにも気づくでしょう。「幕末の志士のおかげで日本は植民地にならずにすんだ」と信じこんできました。「過ちはくりかえさない」というが、過ちはここから始まっていたのです。TPPなんて戦わずして「植民地」です。トランプ登場で救われたというひともいるが甘くない、「イレブン」で手放さないだろうことはわかってくる。ここでは当然扱われない。だが、「歴史書」として読んでも十分価値あり。その上で「アベノミクス・TPP]の正体がわかります。この本の理解者が増えれば増えるほど真の「防衛力増強」と言えるのではないでしょうか。アメリカから軍事物資も石油も買って戦争していた事実を言わずしてあの戦争のことを語るなかれ！と言いたい。有馬じゃないが「勝てるわけがない」のに始めちゃったのは、わざと負けるため？なにもかもがつじつまが合ってくる。「失敗の本質」とやらも正解は、わざと失敗。

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未来

未来

2016年3月14日に日本でレビュー済み

世界恐慌から第３次世界大戦（日中戦争）に進む日本。

世界支配を目論むユダヤ財閥（ロスチャイルド帝国､ロックフェラー帝国等）。その最終目的は人口削減（７０億→１０億）､世界統一政府の樹立と人類家畜化です。その為に医療､石油・資源､食糧､兵器､金融､メディアの支配を続け､利権を守っています。現在の世界支配構造は欧州ロスチャイルド財閥→米国ロックフェラー財閥→各国政府→７０億の人民になっています。

「欧州ロスチャイルド帝国」

欧州ロスチャイルド帝国は世界の経済・金融をコントロールしています。原発ビジネスと金融ビジネスで世界のお金の７０％を所有しています。世界の中央銀行はロスチャイルド帝国の支配下にあります。米国FRB・イエレン議長､欧州ECB・ドラギ総裁､オバマ大統領､ヒラリークリントンはロスチャイルドグループです。世界の中央銀行の金利上昇や金融緩和の指示はロスチャイルド家から出ています。1990年日本のバブル崩壊､2008年リーマンショックで莫大な利益を得た米国ゴールドマンサックスは2017年にユーロ発世界恐慌を仕掛けようとしています。EUはギリシャ問題以上に深刻なドイツ銀行（ギリシャ国債の大量保有とデリバティブ取引７５兆円で大損）とイタリア銀行（融資の３分の１が不良債権で２６兆円の財政赤字､預金の取り付け騒ぎ）問題があります。EU危機や中国危機（不動産バブル崩壊→株式大暴落）から2017年には世界恐慌になります。

「米国ロックフェラー帝国」

米国（ロックフェラー帝国）は石油と戦争（テロ）をコントロールしています。石油ビジネスと兵器ビジネスで米国のGDPの５０％以上のお金を所有しています。世界の戦争やテロは米国（ロックフェラー帝国）の支配下にあります。前ブッシュ大統領や米国ネオコン派（イスラエルを支援する議員）､日本の安倍政権はロックフェラーグループです。

米国（CIA）はオサマビンラディンと共同でアルカイダを作り､9.11同時多発テロを自作自演し、イラク戦争で石油利権を奪いました。現在、米国は「イスラム国」を作り､シリアを攻撃して､難民をヨーロッパに追いやり､工作員がシリア難民に紛れて､パリ同時多発テロを起こし､今度は東京にテロを起こそうとしています。また、米国は中東で戦火を拡大し、シリア、イラン、トルコ、エジプト、南アフリカの石油または鉱物資源の利権を奪おうとしています。イスラム国を支援しているのは米国（ネオコン派）とサウジ、イスラエルです。シリアとイランを支援しているのはロシアで､シリアは米ロの代理戦争になってます。イスラエル首相のネタニヤフは数年以内にイランを核攻撃します。イランと軍事同盟にあるロシアはイスラエルを核攻撃します。そして第３次世界大戦が数年以内に中東で始まります。米国は世界恐慌から中東に第３次世界大戦、極東に日中戦争を起こそうと目論んでいます。

「日本の現状と今後」

日銀は日銀レポートの中で、リーマンショック並みの経済ショックがあれば、日経２２５は２０１６年９月末までに１万円割れ、円は９３円になると予測しています。日経２２５は２０１６年１月から上値、下値とも１０００円づつ切り下がり、円は３円づつ切り上がっています。このまま続くと２０１７年３月末には日経２２５は４０００円割れ､円は７４円になります。GPIFは日本株の運用枠３３兆円の中で、２０１５年１２月末までに２１兆５千億円を損失しています。今年に入ってからはすでに４兆円の損失で合計２５兆円の損失を出しています。GPIFは米国ハゲタカファンドの餌食になっています。２０１６年に入ってから海外投資家が日本株を９週連続で売却しています。ゴールドマンサックスが世界恐慌を仕掛け、日本も２０１７年には世界恐慌に巻き込まれます。世界恐慌になれば中小企業はバタバタと倒れ、大企業は賃金３０％カット、ボーナス、退職金はなくなり､年金は大幅カットになります。そして２０１７年４月に「預金封鎖」が起こり､銀行からおろせるお金は月１０万円です。そして1千万以上の預金はすべて没収されます。さらに金融緩和によって世界中の国債暴落が起こり､通貨の価値がなくなりハイパーインフレが日本を襲います。ハイパーインフレになれば､デノミ（日本は新円切り替え）が行われ､「マイナンバーによる国民の資産管理」と「資産税」が行われます。そして日本は米国の対日要求書（アミテージ・ナイレポート）により、日中戦争になります。８０年前の悪夢が再び蘇ります。

「大日本帝国の復建と日本の核武装化」

安倍政権は米国（ロックフェラー帝国）の傀儡政権です。現在の自公政権はロックフェラーグループです。民主党の中にもロックフェラーグループがいます。尖閣諸島国営化宣言し、消費税増税を強行決定した野田前首相、野党連合に反対する前原議員、小沢一郎を追放した議員（松下政経塾一派）です。さらに安倍首相と密会している橋下徹率いるおおさか維新の会、新党大地、日本のこころもロックフェラーグループです。米国の闇社会は２０１２年の衆院選で未来の党（生活の党）の１０００万以上の票を不当に破棄させ、自公を政権の座に返り咲かせました。その目的は対日要求書（アミテージ・ナイレポート）で安保法案､TPP､消費税増税､原発を推進させ、米国（闇の支配者）に日本市場を明け渡し、日本の憲法を改正させる為に日本にテロを起こし､日中戦争で両国とも経済破綻させ、戦争インフレで米国の基軸通貨ドル（米国の財政赤字１京円）を守る為です。安倍首相は株式市場の暴落により消費税増税を延期して､衆参ダブル選挙をし、日中戦争をする為に憲法改正を行います。安倍首相は米国に操られた役者です。国民の意見を聞く耳を持ってません。２０１６年７月の選挙で安倍政権を倒さないと日本は滅びます。安倍政権が原発（ウラン）を手放さないのは､安倍首相は日本を国連の常任理事国にして､大日本帝国の復建と５４基の原発で日本を核武装化するのが目的で、最終的には世界支配を目論んでいます。

戦争（安保法案）､TPP､原発､消費税増税を進める安倍政権は信用できません。このままでは日本は株式暴落から世界恐慌→国債暴落からハイパーインフレ→日中戦争に進みます。選挙まであと４ヵ月､世界恐慌まであと１年です。世界恐慌から身を守る方法はタンス預金、金の購入、金の裏付けのある紙幣（豪ドル、カナダドル等）を持つことです。資源国通貨は強くなります。また、ハイパーインフレになれば､食糧危機が起こりますので、田舎に土地を持ち、自給自足の生活をすることです。この本はお薦め本です。是非、読んでみてください。

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